数多くの仮想通貨の元になったビットコインとは?ビットコインの今後の予想

2009年に誕生したビットコインは数多く作られているアルトコインの元になっています。2017年末にビットコインが高騰し1BTCが200万円を超えた後に暴落しました。その後も価格変動が大きいビットコインは通貨としての使用や投資対象といより、投機に近いイメージが持たれています。そもそもビットコインが何故ここまで注目されているのか、その仕組みから今後の予想までを詳しく解説します。

ビットコインとは?

ビットコインは暗号技術が組み合わせられ構築されたP2P(peer-to-peer)の電子決済システムを可能にする仮想通貨(金融庁が改名した呼称:暗号資産)です。法定通貨や電子マネーのように国が発行している通貨ではなく、発行者はいても継続して管理・運営する組織や国家は基本的には存在しません(中には国が発行している仮想通貨があります)。

中央管理者がいないことで誰もが自由にインターネット上で口座(ウォレットアドレス)を作成し、パソコンやスマートフォンを使って仮想通貨を支払いに利用したり、相手に送金することができます。銀行のような中央管理者がいないので個人間で直接取引ができ、手数料が銀行を介するよりも格段に安いのも特徴です。

セキュリティーは不特定多数の参加者がネットワークを構築し、参加者が取引情報を共有し維持管理することで、参加者の一部が破損した場合でも、ビットコインの基礎を支えているブロックチェーンを停止させることなく稼働し続けます。これが分断台帳システムです。またブロックチェーンは情報が格納されたブロックがチェーンによって繋がったような形をしていますが、ブロックは暗号技術によって正当性が検証されチェーンに繋がれます。チェーンに繋がれた後は、外部者によっての書き換えはほぼ不可能です。

これまでにない画期的な技術によってビットコインは金融機関のような信頼性の高い第三者を仲介せずとも、インターネット上で個人間が国境を気にすることなく直接取引することができるので、ビットコインは誕生時から世界中から注目されてきました。

ビットコインが誕生した背景とその需要について

ビットコイン誕生の切っ掛けとなったのは、2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る正体不明の人物がとあるメーリングリストに論文を投稿したことに始まります。論文の内容は、今ある完成されたビットコインではなく、ブロックチェーンとプルーフオブワーク(PoW)による、peer-to-peer(P2P)オンライン決済システムを実現させる内容でした。

2009年、サトシ・ナカモトの論文を元にビットコインが開発され、マイニングが開始されました。2010年5月、あるプログラマーが1万ビットコインをピザ2枚と交換した話は有名です。当初は商業用として開発されてわけではなく、試験的にピザと交換し、ここで初めてビットコインが価値化しました。

2013年、ギリシャで経済危機が発生し、その時ギリシャとの関連が強かったキプロスでは銀行が2週間封鎖しました。自由にお金を引き出せなくなり街中は大混乱となりました、これが「キプロス危機」と呼ばれ話題となりました。法定通貨に対する信頼性が大きく揺らぎ、そんな中でビットコインを専用のATMで現金に両替する市民が現れたことで、ビットコインが世界中から注目される切っ掛けとなりました。

キプロス危機が切っ掛けとなり、紛争が絶えない国ではスパーインフレが起きやすく、法定通貨への信用が低いので新興国では、自己資産の保全目的としての需要が大幅に高まりました。日本を始め仮想通貨取引所が続々と増えたことで、一般投資家がビットコインを手軽に購入できるようになり、現在の時価総額まで伸びたと言えます。

ビットコインを支えているPoWとマイニングとは

上記ではビットコインの大まかな仕組みについて簡単に説明していますが、今度はビットコインを支えている仕組みについてもう少し掘り下げて説明します。

取引を検証している仕組み

ビットコインで有名と言えば「プルーフ・オブ・ワーク(PoW)」ですが、これは中央管理者を仲介することなく、分散型ネットワーク上の取引が正当かどうかを検証するためのシステム(コンセンサスアルゴリズム)の1つと言われています。

ビットコインのPoWコンセンサスアルゴリズムは、取引情報が入っているブロックが新たにチェーンに繋がるように、前のブロックのハッシュ値とナンスと呼ばれる数値をハッシュ関数に入れ、条件を満たすための「キー」となる値が出るまで暗号計算を行います。この暗号計算ができればブロックは新たにチェーンに繋げられ、計算を解いたノード(マイナー)は報酬となる新規発行されるビットコインを得ることができます。この一連の過程を「マイニング」と言います。

マイニングは専用マシンによって行われ、世界中にいる不特定多数のマイナーと競争で暗号計算を行い、計算が一番早かったマイナーが報酬を得ることができます。よって専用マシンの性能やその数が問われ、マシンは24時間365日稼働させなくてはいけないので膨大な電力を必要とします。

ここで何となく気づくかもしれませんが、マイニングをして報酬を得ようと思うと世界中のマイナーがライバルになるので、ライバルに勝つにはマシンの台数と高性能さが必要になります。つまりマイニングに参加するにはそれなりの資金が必要になるので、個人が参入するのはまず不可能です。

ただこれは高いセキュリーを維持しており、ビットコインのブロックは約10分ごとに生成され、マイナーによって正当性が検証されます。もしこれを誰かが改ざんしようとすれば、取引を取り消す作業だけでもマイニング以上に早い計算が必要となり、そのコストはメリットをはるかに上回るので、それならマイニングをした方が良いということになるのです。

PoWの問題点

一見、画期的かと思われるPoWのマイニングですが、懸念されている点もあります。マイニングには膨大な暗号計算が必要だと言いましたが、米マサチューセッツ工学大学によると、マイニングに必要な計算量(ハッシュレート)はなんと1秒間に約2,500京回にもなる計算がされていると、言われています。しかもビットコインは取引量が多くなればなるほど暗号計算の難易度が上がるので、ハッシュレートはどんどん上がっていきます。

ここで懸念されているのが専用マシンを稼働させるための消費電力です。莫大な消費電量が必要になるので、環境に影響を与えています。世界中で行われているPoWマイニングの電力消費によって、すでにアフガニスタンやクロアチアといった国々のCO2年間排出量を上回る2,900万トンが排出されていると報告されています。

PoWはそういった問題点もあり、ここ最近ではPoW以外でも計算をする必要がないコンセンサスアルゴリズムが登場しています。イーサリアムも PoWですが将来的にPoSという仮想通貨の保有量によってマイニングができるものへ変更される予定です。他にもPoIというネムのコンセンサスアルゴリズムがあります。

まとめ

ビットコインは国境関係なく個人間で取引することができる画期的な通貨ですが、まだそこには問題点もあり現在進行形で改良されています。ビットコイン以上に決済が早い仮想通貨やエコな仮想通貨がある中で、それでもビットコインが今でも人気であり続けるのには元祖仮想通貨という歴史だけではない、期待性が大きいのかもしれません。